【2025年度版】現場監督の年収！最新データとキャリアアップのポイント

現場監督とはどんな仕事？

現場監督は、建設現場で工事が安全かつ円滑に進むよう、現場全体を管理する役割を担っています。

工事の日々の進捗や安全を保ちつつ、品質やコストも意識して作業を遂行する必要があります。

会社や現場によって呼び方や役割の違いはありますが、「現場を動かす責任者」という共通点があります。

現場監督の仕事内容【施工管理職】

現場監督（施工管理）の仕事内容は下記のとおり。

• 工事工程の計画・管理
  
• 現場スタッフや作業員への指示
  
• 工程管理、品質管理、安全管理、原価管理
  
• 現場の巡回および作業状況のチェック
  
• 安全面の管理や安全指導
  
• 各職人へのアドバイス（必要に応じて）
  
• 作業に関する記録の作成
  

デスクワークよりも現場主体の仕事が多いですが、日報作成や発注などのデスク業務も並行して行います。

施工管理の4大管理とは？

施工管理職として重視されるのが「工程管理」「品質管理」「安全管理」「原価管理」の4点です。

工程管理はスケジュール通りに工事が進行するように段取りや管理を行い、品質管理では設計通りに建物が仕上がっているかを確認します。

安全管理は作業員の安全確保や事故防止対策、原価管理は予算内で工事を終えるため収支やコストを日々調整していく仕事です。

施工管理職の種類

施工管理職には大きく分けて下記のような分野があります。

• 建築施工管理
• 土木施工管理
• 管工事施工管理
• 電気工事施工管理
• 建設機械施工管理
• 電気通信工事施工管理
• 造園施工管理
• プラント施工管理

それぞれの分野で、現場監督が管理すべき対象や使用する技術、必要な資格が異なり、各分野で専門性と経験が求められます。

作業員・協力会社の指導・調整

現場監督は複数の作業員や協力会社のスタッフと連携し、現場全体の動きを調整します。

• 作業の分担や割り振りを行う
• 現場での問題点を指摘する
• 問題点に対する解決策を提示する
• 現場での安全教育を実施する

指導力、リーダーシップ、調整力、交渉力、問題解決能力など、様々なスキルが必要です。

お客様や設計士、下請け会社との打ち合わせや調整

工事を円滑に進めるためには、下記が欠かせません。

• お客様への状況報告
• 設計士との図面確認
• 下請け会社との工事内容や日程のすり合わせ

現場監督は現場の進行状況を逐一共有し、要望や変更への対応も行わなければなりません。

トラブル対応・問題解決

現場監督は発生した問題に即座に対応し、再発防止策や代替案を関係者と相談しながら導き出します。

冷静で迅速な判断と柔軟な発想力が求められます。

現場監督の平均年収（施工管理）

現場監督として施工管理業務に従事する場合、年収はキャリアや地域、勤務先企業などによって大きく異なります。

今回は「国の公式統計（jobtag）」、「業界専門サイトの統計」、「求人情報」の調査結果からみる平均年収をご紹介します。

※金額の単位はすべて万円です。

現場監督全体での平均年収

現場監督（施工管理技術者）の年収は「約596万円」です。

これは、日本全体の平均年収460万円（国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」）と比較すると、約136万円高い水準になります。

年齢・経験による差はあるものの、建設現場を統括する重要職であり、その分だけ収入も高く設定されている傾向が続いています。

職種別平均年収

以下は、主要施工管理職種の平均年収です。

※建築、土木に関しては国の公式機関である厚生労働省jobtagの情報を参考にしました。その他については、主要な業界サイトによるものですので、あくまで参考値として捉えてください。

主要な施工管理職種の平均年収（2025年時点）

職種	平均年収
プラント施工管理	695.9
設備施工管理	643.5
電気通信施工管理	628.0
電気工事施工管理	625.0
建築施工管理技術者	641.6
土木施工管理技術者	596.5
管工事施工管理	553.1
内装施工管理	523.3
造園施工管理	455.8

（参考情報：　厚生労働省jobtag 　Recree　　マンパワーコンストラクション  ）

施工管理職の種類によって、年収に大きな違いがあるのがわかります。一番高いのはプラント施工管理、最も低いのは造園施工管理となりました。

地方別年収

現場監督（建築施工管理技術者、土木施工管理技術者）の地方別年収は下記のとおりです。

地域	建築	土木	平均
北海道	570.0	572.9	571.5
青森県	527.0	451.7	489.4
岩手県	618.5	526.9	572.7
宮城県	637.3	680.0	658.7
秋田県	496.0	479.6	487.8
山形県	458.4	528.8	493.6
福島県	461.6	562.4	512.0
茨城県	528.5	620.1	574.3
栃木県	508.8	617.2	563.0
群馬県	601.7	585.5	593.6
埼玉県	670.4	623.5	647.0
千葉県	539.2	618.2	578.7
東京都	676.9	687.2	682.1
神奈川県	673.2	672.9	673.1
新潟県	525.0	577.0	551.0
富山県	549.7	600.1	574.9
石川県	615.0	550.4	582.7
福井県	527.9	511.0	519.5
山梨県	570.4	561.5	566.0
長野県	562.8	515.7	539.3
岐阜県	554.6	572.2	563.4
静岡県	543.2	625.6	584.4
愛知県	672.9	590.0	631.5
三重県	678.6	697.3	688.0
滋賀県	579.2	590.3	584.8
京都府	570.7	616.5	593.6
大阪府	687.5	699.1	693.3
兵庫県	581.2	613.4	597.3
奈良県	678.6	557.7	618.2
和歌山県	553.8	589.9	571.9
鳥取県	429.1	473.4	451.3
島根県	467.2	500.3	483.8
岡山県	602.9	634.1	618.5
広島県	636.4	534.6	585.5
山口県	634.9	514.6	574.8
徳島県	596.9	485.5	541.2
香川県	632.4	572.6	602.5
愛媛県	564.7	461.8	513.3
高知県	417.6	446.6	432.1
福岡県	736.2	566.8	651.5
佐賀県	472.7	503.3	488.0
長崎県	487.2	463.9	475.6
熊本県	626.9	483.5	555.2
大分県	548.5	550.9	549.7
宮崎県	395.7	513.7	454.7
鹿児島県	554.8	490.9	522.9
沖縄県	558.6	528.9	543.8

　

都市部（首都圏や近畿など）は地方に比べて年収設定が高めです。

特に関東・関西の大手企業勤務は全体平均を大きく上回る水準になる傾向があります。

（参考情報　厚生労働省jobtag）

年代別平均年収

現場監督（建築施工管理技術者、土木施工管理技術者）の年代別平均年収は下記のとおり。

年齢	建築	土木	平均
〜19歳	260.5	298.3	279.4
20〜24歳	378.1	381.1	379.6
25〜29歳	508.6	501.3	504.9
30〜34歳	604.8	536.4	570.6
35〜39歳	674.9	654.0	664.4
40〜44歳	704.9	629.9	667.4
45〜49歳	734.1	680.7	707.4
50〜54歳	773.6	690.2	731.9
55〜59歳	800.4	722.3	761.4
60〜64歳	732.0	608.1	670.1
65〜69歳	539.9	511.3	525.6
70歳〜	374.0	434.8	404.4

20代前半の平均年収は300万円台、20代後半から500万円を超えてきます。

40代後半、50代以降の場合、年収700万円を超えてくるようです。

（参考情報　厚生労働省jobtag）

経験年数別年収

厚生労働省jobtagの所定内給与額データから、経験年数別の想定年収を割り出してみました。

経験年数	月収	想定年収
0年	27.7	331.9
1〜4年	28.9	346.9
5〜9年	33.1	396.8
10〜14	37.2	446.5
15年以上	43.9	527.3

実務経験が3年未満の場合は年収がやや低めですが、5年・10年と経験を重ねるごとに昇給や役職登用が進みます。

経験値が高いほど難度の高い現場や大規模案件も任され、収入向上の機会が増えると予想されます。

資格取得による年収の変化

施工管理技術者の世界では、資格取得が年収を左右する最も大きな要素のひとつだといえます。

施工管理はもともと資格がなくても始められる仕事ですが、そのまま長く働き続ける場合と、2級・1級の施工管理技士資格を取得した場合とでは、生涯賃金にも大きな開きが生まれます。

まず、無資格のまま施工管理職を続けているあいだは、年収はおよそ400万円前後が一般的な水準です。

2級施工管理技士に合格すると、平均で500万円台に乗り、1級施工管理技士になると600万円台へと一気に水準が引き上がる傾向にあります。

現場監督になるには？

現場監督を目指す場合、どのような準備やキャリア形成が必要なのでしょうか。

未経験からでも目指せる現場監督へのステップを紹介します。

現場経験を積む

現場監督は、工事全体の進行管理、安全管理、職人たちや協力会社との調整、現場全体を円滑に動かすリーダーの役割を担います。

そのため、まず不可欠なのが「現場の基礎を体で覚えること」です。

最初は作業員や見習いとして現場を経験し、建設工程の流れや専門用語、現場でのチームワーク、先輩や職人とのコミュニケーション術などを身につける必要があります。

「現場経験ゼロ」からいきなり監督はまずありません。泥臭い下積みが、後の自信と周りからの信頼に繋がります。

施工管理資格を取得

一定の実務経験を経たうえで、国家資格である施工管理技士（1級・2級）取得を目指します。

資格取得により技術力が証明され、主任技術者・監理技術者など責任あるポジションにつける可能性が高まります。

管理職へ昇進

実績を積み、多様な現場や難易度の高い施工案件を手掛けてきた実力が評価されると、現場監督から工事全体を統括する現場所長や支店長、役員への昇進ルートもあります。

大手ゼネコンや地場の優良企業では、若くして現場監督・主任職に就き、その後、幹部候補としてキャリアを伸ばしていく例も珍しくありません。

転職も視野に入れる

今いる企業や現場以外でも、自分がより活躍できる環境に転職する道もあります。

大手や専門分野、待遇面での向上を図りたい場合、積極的な転職活動も一つの選択肢です。

現場監督の求人は、業界専門の求人サイトを活用するのが効率的です。

高年収を狙える会社の選び方

より高い年収やキャリアアップを目指すなら、企業選びが重要です。

求める条件や希望に適した企業を見極めるポイントを解説します。

大手ゼネコン・スーパーゼネコンを狙う

大手ゼネコン（例：鹿島建設、大林組、清水建設、竹中工務店、大成建設）は、いわゆる「スーパーゼネコン」と呼ばれ、国内外の超大型工事を数多く手がけています。

そのため、スーパーゼネコンは給与水準が高く、全国平均を大きく上回る年収が期待できます。

賞与や各種手当も厚く、管理職になると年収1,000万円超も現実的です。

また、住宅手当・家族手当・退職金・企業年金・保養所利用・社宅など、安定と安全を支える制度が備わっています。

人材育成予算も豊富で、資格取得支援や社内勉強会、海外研修の機会もあります。

ただし、こうした企業を目指すには高い技術水準、現場経験、コミュニケーション能力、組織力と柔軟性が求められるため、勉強が必須です。

上場企業・グループ系企業を選ぶ

安定した経営基盤と充実した待遇を求めるなら、上場企業や大手グループ企業もおすすめです。

上場企業や大手グループ系の企業が持つ最大の特徴として、経営の安定感が挙げられます。

資金調達力、経営状態や財務状況の高い透明性、外部環境の大きな変化にも耐えうる経済的な基盤が整っています。

また、新入社員向けの導入研修はもちろん、階層別研修やリーダーシップ研修、資格取得のための費用全額負担も広く導入されており、キャリアアップへの後押しが徹底されています。

成長分野・インフラ関連企業をチェック

土木、環境インフラ分野など「成長分野」と言われる業界では、一般的に平均よりも年収が高くなる傾向があります。

近年では、老朽化した橋やトンネル、河川、港湾といった基幹インフラの再生や更新をめぐる工事が全国的に増加しています。

これにより、多様な技術や専門性を持つ企業や人材への需要が拡大し、現場では新しい技術導入や高度なマネジメント力が求められるようになりました。

地域によって若干の幅はあるものの、こうした成長分野・インフラ関連企業は他分野よりも収入面のメリットが大きいと言えるでしょう。

安定した経営基盤や賞与・福利厚生制度も含め、長期的な資産形成や生活の安定を重視する方にとっても魅力的な選択肢です。

首都圏は年収が高くなりやすい

首都圏（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）や人口集中地域では、他地域と比べて施工管理技術者をはじめとした建設系職種の年収が高い傾向が明確にみられます。

その背景には、首都圏が持つ建設案件の多さや規模の大きさ、さらに人材需要の高さがあります。

都市部では大型のプロジェクトが常に動いているため、企業は優秀な技術者を確保するために給与や待遇を都市部水準に引き上げています。

また、物価や生活費が高い分、住宅手当や各種手当も厚くなっています。

求人票・待遇の詳細を必ず確認

求人票や労働契約の確認は、入社後の後悔やミスマッチを防ぐためにとても重要です。

求人票には、年収や賞与、手当の内訳、勤務時間、休日、配属現場、転勤の有無など、今後の生活やキャリアに直接影響する多くの情報が盛り込まれています。

大事な項目を見落としたり、曖昧なまま入社してしまうと、「思っていた内容と違う」「条件が不明確」などのギャップが生じ、早期退職や不満につながるリスクが高まります。

休日の取り方や残業時間、現場への配属条件、転勤の有無などについても、事前に確認を怠ると、ライフスタイルやキャリア設計に大きな支障をきたす可能性があります。

ですので、求人情報に記載された条件を一つひとつ丁寧に確認し、不明点があれば面接や問い合わせ時に必ず質問しましょう。

業界専門の求人サイトを利用しよう！

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非公開求人や業界最大手の企業情報など、通常は公開されていない高条件案件も見つけられる可能性もあります。

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現場監督やエクステリアの専門職、営業やプランナーなど、専門スキルのマッチング精度が高いです。

現場監督の将来性

これから現場監督を目指す方にとって、将来性はとても気になりますよね。

ここでは、今後の建設業界と現場監督職の将来展望について、データや業界動向をもとに紹介します。

建設業界はこれからも需要が見込める

建設業界における現場監督という仕事は、今後も将来性が高いといえます。

都市開発やインフラの整備はもちろん、全国で老朽化した道路や橋、公共建物の補修・リニューアル工事が相次いでおり、施工現場を統率できる人材が求められる状況が続いているからです。

例えば、戦後に整備された社会インフラの多くは今ちょうど更新や大規模修繕の時期を迎えており、その数は年々増加傾向です。

現場監督の役割は時代が進むごとに重要度を増しているといっても過言ではありません。

古くなった道路や建物の修理が増えていく

今後はインフラの修理・リニューアル工事がさらに増加します。

高度成長期に整備された多くのインフラが築後50年以上を迎え、メンテナンスや更新が急務となっています。

国土交通省の統計によると、2040年には国内インフラ設備（道路・トンネルなど）の50％以上が築50年を超える見込みです。

既存公共施設の再生や、住宅リフォーム、耐震補強工事も拡大しています

人手不足で若手現場監督が求められている

若手の現場監督は、今後も強く求められていきます。

業界全体の高齢化と人手不足が深刻化し、新しい世代へのバトンタッチが急務だからです。

建設業界では若手人材の採用や育成体制の強化が進められており、未経験・異業種からの転職や、若い現場監督の抜擢も増加中です。

実際、若手現場監督への研修や教育が各社で導入され、業界イメージ向上に努めています。

挑戦する気持ちと体力・コミュニケーション力があれば、若手にも多くの活躍機会があります。

デジタル化・働き方改革が進んでいる

現場監督の働き方はますます多様化・効率化しています。

DX（デジタル化）や働き方改革の推進でITツール活用や残業削減などが広まってきたからです。

現場の工程管理や安全管理にタブレット・クラウドサービスを導入し、会議もオンライン化。生産性向上と省人化による労働環境改善が進みつつあります。

今後はAI・ロボット技術の活用も拡大していきます。

時代に応じて働き方が進化する現場監督は、長く安心してキャリアを積める職種です。

女性の現場監督も増えている

女性の現場監督はますます増加しています。

建設業界でも多様な人材活用が重視され、現場環境や制度の整備が進んでいるためです。

女性専用更衣室や休憩所の設置、産休育休制度の普及、時短・柔軟な勤務体系などが導入され、実際に現場監督として活躍する女性は近年右肩上がりです。

きめ細かい調整力や新たな視点が、現場にも好影響を与えています。

性別を問わず多様な現場監督が求められており、これからは男女ともにチャンスがあるでしょう。

独立も目指せる

現場監督として経験と実績、資格を身につければ、自ら事業を始めたり会社を運営する道も目指せます。

企業に所属せずフリーランスとしてさまざまな現場で働いたり、自分の理想とする職場環境や働き方を実現できる点が、施工管理職の大きな魅力。

実際に、現場監督として十分な技術や人脈を築いた後で独立し、自分の会社を経営する人も少なくありません。

自分の裁量で案件を選び、事業拡大することも可能。年収を大きく伸ばせる可能性もあります。

現役の施工管理技士が独立して、年間1,000万円以上の収入を実現することも夢ではありません。

もちろん、スケジュール管理や経営責任など新たな課題も生まれますので、独立した方が必ず高年収になるわけではありません。

まとめ：現場監督の年収は高い！転職するならまずは1歩を踏み出そう

現場監督は、現場管理全般に携わる責任ある仕事で、年収やキャリアアップ面で高い将来性があります。

施工管理の4大管理、幅広い知識・スキルが求められ、資格取得や実務経験がキャリアや年収に直結します。

大手や成長分野、都市部を狙うことで、より高水準の年収・待遇と安定した職場環境が期待できます。

建設業界全体で若手や女性の登用も進み、働き方改革やデジタル化推進で働きやすさも向上しています。

なお、現場監督への転職やキャリアアップを考えている方は、専門求人サイト「GARDEN-JOB」の登録をおすすめします。

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